奴隷は、奴隷の境遇に慣れ過ぎると、驚いた事に自分の足を繋いでいる鎖の自慢をお互いに始める。
どっちの鎖が光ってて重そうで高価か、などと。そして鎖に繋がれていない自由人を嘲笑さえする。
だが奴隷達を繋いでいるのは実は同じたった1本の鎖に過ぎない。そして奴隷はどこまでも奴隷に過ぎない。
過去の奴隷は、自由人が力によって征服され、やむなく奴隷に身を落とした。
彼らは、一部の甘やかされた特権者を除けば、奴隷になっても決してその精神の自由 までをも
譲り渡すことはなかった。その血族の誇り、父祖の文明の偉大さを忘れず、隙あらば逃亡し、あるいは反乱を起こして、労働に鍛え抜かれた肉体によっ て、肥え太った主人を血祭りにあげた。
現代の奴隷は、自ら進んで奴隷の衣服を着、首に屈辱のヒモを巻き付ける。
そして、何より驚くべきことに、現代の奴隷は、自らが奴隷であることに気付いてすらいない。
それどころか彼らは、奴隷であることの中に自らの唯一の誇りを見い出しさえしている。
(リロイ・ジョーンズ 1968年、NYハーレムにて)
■心構え
1. 起業は怖くない
リクスは避けるものではなくヘッジするもの。自分の許容できるリスクの範囲をきちんと見定めること。最大のリスクは恐れるという心の弱さのことなのだ。恐れるということを恐れよ！
2. 安定基盤を捨てなくても起業はできる。
サラリーマン諸君に言いたい。辞めるというリスクを取る必要はない。それで怖さが和らぐなら、サラリーマンであることを有効活用しよう。日本の雇用法は素敵だ。とりあえず9時～18時しっかり働けばよい。残りの時間を自由に設計しなさい。
3．サラリーマンでも1日8時間、年にすると2920時間以上使える
約3000時間分の自由がある。これだけあればかなりのことができる。起業を月給や年収単位で考えるのではなく細切れの時間単位で考えるようにすること。あなたがもし1000円/時間の価値を生むビジネスを始められたら、300万円にもなるのだ。もちろん夢はもっと大きく持っていい。恐れを少しでも感じるならばこの方法をまずおすすめする。
4. 考えるな、まずやれ！
あれこれ悩むんじゃない、考えるんじゃない、相談するな。事業はやってみないとわからないことばかりだ。ただしこの方法はあくまでゼロコストでやれる事業に限る。ゼロコストスタートアップというのは限りなく無駄な出費を抑え資金を100%能力価値に費やす手法だ。以下の方法↓
5. 労働集約モデルを捨て、できるだけストック型モデルを考えること
自分の労働時間に比例する事業は避けよう。体調を壊したり代わりの者ができないようでは事業の拡大ははるかに難しくなる。ストック型モデルというのは一旦契約なりお金が入る仕組みができると後はほぼ自動的に集金できるビジネスモデルのことだ。水道、ガス、電気、携帯電話などはまさにそれ。コピー機を格安でレンタルしてインク代で儲けていくのも似たようなものだ。
さて精神論はともかく具体的な方法に入ろう。
■具体的な方法、それはクラウド型起業
クラウド型起業というとどういうものかというと、いくつか特徴がある。そしてこれは我々のジークラウド社を立ち上げたときの方法である。★はジー社の取った手法である。
・オフィスを持たない（余計なコストはかけない）
かといってSOHOのように自宅がオフィスというわけでもない。どこでも仕事ができるモバイルおよびクラウド型ワークスタイルのことである。これができないと細切れの時間を使って効率よく事業を進めることができない。
★（東京の例で恐縮だが）六本木ヒルズにあるアカデミーヒルズをメインのオフィスにすればよい。1万円/月という料金で信じられない環境を手に入れることができる。一人あたりのスペースはそこらへんの社長室より広いだろう。何より49階と40階で見晴らしもよく、開放感抜群。狭いマンション事務所にするなんてありえない！電話と郵送物はどうするかって？極力メールとフォームを使え。郵送物なんてほとんどない。局留めを活用しろ。実際今もアカデミーヒルズで夜景を見ながら書いている。
・Google Appsを使え
Google Appsは最高の起業ツールだ。これがあれば大企業より優れたITソリューションを手に入れることができる。Google Appsを知らなければまずは勉強することだ。これそのものを教える時間は僕にはないが、今夏にはクラウドコンピューティング講座も準備するつもりだ。
★ジー社が最初に立ち上げたサービスは2つあり、一つはRainbowApps。これはAmazon Web Serviceというクラウドコンピューティングを使っている。Yahoo! Japanよりサーバのパフォーマンスが高い（笑
もうひとつはiPhoneアプリ開発スクールですべてGoogle Appsを使って1、2ヶ月で構築した。すべて自分で作った。外注などしない。
・資本金は1円で十分、取引銀行口座開設のために株式会社登記はしよう。
個人事業主と起業の決定的な違いは、法人口座を持っているかどうかにつきる。フリーランスや個人事業主は個人口座を使うが、せめて起業していると思いたいなら株式会社にしよう。それだけで取引先の対応は大きく異なる。
・足りない能力はネットで見つけてコラボレーションする
もうなんていうか僕の経験からいうとITの世界で（特にエンジニア）優秀で融通の効く人間はいくらでもいる。彼らは本当に優秀だが足りないのはビジネスセンスと企画力、交渉力、コミュニケーション能力だったりする。技術力があれば技術で起業してもいいが、技術がなければ技術者をコラボできる方法を見つけよ。
★ジー社では技術者は全員プロフェッショナル契約ベースだ。エンジニアも社員になりたい派ではなく、自由を好む人たちだ。僕はすべて信頼して開発には基本関与せず時間も場所も好きにやってもらっている。信頼関係こそすべてだ。経験上大企業の組織では仲間内の信頼関係すら構築できない。政治的なやり取りをするバカが多すぎるのとオールド世代のノンITリテラシー世代がすべてを邪魔するからだ。
・自由でオープンな環境こそが自由な発想とクリエイティブなサービスを生み出し続ける
クラウド時代ではすべてはネットワークでつながる。時間も場所も仕事そのものに拘束されることはない。コラボレーションは同期もあれば非同期もあるがゆるやかなつながりが生産性を上げるのだ。通勤、部署、稟議、決裁すべてストレス以外何ものでもない。自由には責任を伴う。それがわかる人と仕事をしろ。
★ジー社では就業規則などない（笑 業務契約だけだ。開発管理はすべてオンラインWikiで行われる。チームが面と向かって話すのは週1回1時間程度だ。
・大きく儲けるより、小さく持続性のあるものがゼロコスト、ロングリターンになる。
起業と言えばハイリスク、ハイリターンだとか言われるが、これからはゼロコスト、ロングリターンを目指すべきだ。ロングリターンにしていくには顧客との関係作りが重要だ。また大企業（大資本）が参入できないように自らの事業は小さく、スピーディーに行うことだ。
★ジー社のiPhoneアプリ開発スクールで言うと、毎回受講生のアンケート結果によってカリキュラムを改善する。完全だと思われるカリキュラムはiPhoneの世界では3ヶ月で不完全になるからだ。大手プログラミングスクールが参入しても、我々はスピードと受講生とのコラボレーション教育モデルによってエッジを効かせられるだろう。ゼロコストという観点からいうと、コンピュータプログラミングスクールを開講しようと思えば教室の設備投資やら多大な投資が必要に思える。しかしモバイル&クラウド時代すべてのコンピュータリソースは受講生が持っているし、オープンソースで開発できるため、むしろ受講生のカスタマイゼーションを提供する方が喜ばれるのである。したがってジー社では0コストでプログラミング教室を開講することができた。
※実際には0コストではないが、これまでに比べると初期コストは10分の1から100分の1くらいに抑えられるという意味
・ベンチャーキャピタルも成長している
これまでベンチャーキャピタルはそもそもオフィスもないような会社に出資するなどあり得なかっただろう。しかしジー社のVCであるサイバーエージェント社は実に画期的な英断を下した。クラウド型ベンチャーに投資したのである。VCにとっても当たり前だが投資判断は、事業内容とそれを実行する人たち（メンバー）の能力を元に判断すべきであり、場所や設備によって判断がされるわけではない。
★ジー社では出資してもらったお金はできるだけ100%エンジニアの能力に投資しようとしている。オフィス代、交際費、移動費などオールド世代が出世したら無駄を貪るようなことに他人の資本を使うことはない。これはGoogleが電気を100%クラウドコンピューティングに使いたいという思想に似ている。我々は生産性能力と創造性能力のエネルギーのために資金を使うのだ。
・スピードこそ命
ウェブビジネスはとても小さく、早く、短くなってきている。iPhoneアプリやAndroidアプリなどロングテールのあらゆるニーズを埋めるために無数に開発されるだろう。もはや大企業はこれらのニーズにスピードで付いていけない。要するにスピードは重い方が不利だからね。軽ければ軽いほどいい。
★ジー社ではRainbowAppsを正味3ヶ月×2人のエンジニアでリリースし、スクールは2ヶ月×2人で開講にこぎ着けた。すべてのシステム構築と入金確認などビジネスフローも含めてだ。なぜこんなことが少人数、短時間でできるかというとすべてオンラインで進めるからだ。われわれに無駄な移動時間や会議などはない。いつでもどこでも仕事ができるという環境は、求められるスピードに対して、気軽に休息を取ったり息抜きのための美術鑑賞やカフェでのんびりしたり、大切な人との大切な時間を取る事も可能にした。
詳しくノウハウを出せばもっと長くなってしまうのだが、クラウドコンピューティングを駆使し、モバイル型のワークスタイルとネットワーク型のワークフローにして、オープンな事業モデル、ゼロコスト・ロングリターンモデルに当てはまるよう創造していくのだ。結果、事業実務はとてもシンプルで経理も自分でできる。経費計算は10項目くらいしかない。今は自分の得意分野でしか実践していないが、やりながら感じることは、他にもこの手法が当てはまるビジネスはたくさんあるだろうということだ。
我々が何をしたかというと高度なクラウドソリューション（Google AppsやAWS）を使って、高度なサービスを作り上げたのではなく、クラウド型に業務プロセスを再構築しただけなのだ。たったそれだけで競争力のある新しいサービスが作れるのだ。
2010年2月5日
お客様各位
UCC上島珈琲株式会社
平素はUCC製品に格別のご愛顧を賜り厚くお礼申し上げます。
この度、「UCC Good Coffee Smileキャンペーン：コーヒーストーリー（エッセイ）コーヒーアート作品募集！」の開始にあたり、Twitterを使用したPR活動を実施したところ、多くのTwitterユーザー様に弊社から同キャンペーンの告知が大量に送付されていることが判明致しました。ご迷惑をおかけしました皆様に深くお詫び申し上げます。
弊社といたしましては、今後二度とこのような事態が生じないよう情報発信には細心の注意を払い、再発防止に万全を期す所存でございます。
記
1. 概要 ： コーヒーをテーマにしたエッセイ・アートを募集する｢第11回 UCC“Good Coffee Smile”キャンペーン（コーヒーストーリー大賞・コーヒーアート大賞）｣の告知として、本日2月5日の午前10：00から、Twitterを使用した宣伝活動※を実施したところ、了承を得ていないユーザー様に対して、自動的に宣伝メッセージを送信し、多大なるご迷惑をおかけする事態が発生いたしました。
※本宣伝活動の内容
「コーヒー」「懸賞」などのキーワードが入ったツイート（つぶやき）を機械により判定し、自動的にbotと呼ばれるプログラムにより「@username」に向けて「コーヒーにまつわるエッセイとアートを募集中！エッセイで賞金200万円！アートで賞金100万円！締切間近！！」というメッセージを送る。
2. 問題点 ： ・ 了承を得ていないユーザー様に対して、自動的に宣伝メッセージを送付したこと。
・ botが複数あることによって、同一文面を送り続けるというTwitterの規約に違反したこと。
3. 対応策 ： 本宣伝活動は、2010年2月5日AM10時に開始しましたが、問題発覚が判明した同日正午には中止致しました。
弊社では、今回の事態を深刻に受け止め、今後、社内管理体制並びに情報管理体制の徹底を図り、このような事態を起こさぬよう再発防止に全力を尽くして参る所存でございます。
以上
実際のところ、俺が比較的に短期間でアクセスを増やすことができたのは「俺から見て世界はこう見える」に特化していたこと、そしてその俺の「立ち位置」というものが「コンビニの店長」に限定されていたから。そんで、それが珍しかったから。ここに尽きると思ってます。
つまり、なんていうんだろ。「おまえはなにものか？」と問われたときに「俺はこういうものである」という立場を、たとえかりそめにでも設定しておくこと。そしてそれが借り物ではない「自分だけのもの」であればなお望ましい、ということです。
・印税が70%に
直接的にはiSlateに対する牽制と思われ。ただ、これは苦渋の選択というよりはAmazon的には折込済みなんじゃないかと。独占配信中は暴利を貪りつつ、競合がでた瞬間に規模をいかして焦土戦をしかけるというのは、プラットフォーム争奪戦としては定石手かなと。 AmazonもAppleも儲けはデバイス販売で回収できるようになってるんよ、多分。
・書籍の価格帯は$2.99～$9.99の範囲であること
裏返せば、この価格帯がKindleのメインターゲットですよ！というのが見える。 深読みするとリスクコントロール。
何に対してかというと、（将来を見越して）写真集や学術書など、高価格帯および広帯域書籍のコントロールじゃないかなと。六法全書や医学書みたいな、ハケる数が少なくて高価格帯のものは、ターゲットじゃないという意思表明。安かろう悪かろうの大衆商品はKindleで、高品質ニッチな需要は、紙でまかなってくださいということか。
・リアル書籍版の最低価格より20%以上安くなければならない
電子書籍 = 安い！ というのを明確にしたい意図があるかと。 またリアル本がセールしたり叩き売りすると、自動的に電子書籍でもセールが発生するルールになる。
・著者、出版社が出版の権利を有するすべての国と地域で販売されなければならない
これはDVDにあった、Localeの馬鹿らしい縛りを回避し、英文書籍を権利のしがらみなく世界中で売れるようにする為の条項。70%本はamazon.comから世界に直販するとも読める。Kindle storeの実装しだいではamazon.jpの頭すっ飛ばして、amazon.comに売り上げが流れ込むシステムになる可能性もありそう。
・KindleとKindle Storeの全オプション(Text to Speech等)を受け入れなければならない。このオプションは将来的に拡張される場合がある
正直によめばText To Speech対策。オーディオブック著作権者と全米盲人協会からの、板ばさみ状態の現状を脱出するための条文。個人的にはこの条文が毒入りケーキの毒の部分。 この条文を受けいれた瞬間に色々なものにサインすることになる。将来Kindleがオンデマンド印刷や全文検索、書籍前半30%の無料試し読みをしようが、すべて同意したことになる。
・その本の販売価格はAmazonが最安値（あるいは他の競合と同価格）でなければならない。
競合殺し条文。今度はプラットフォーム戦争用の毒。 今後Appleなりソニーなりが、まったく新しいデバイスやビジネスモデルを考えたとしても、出版社がそれを導入することが非常に難しくなる。 価格競争で他の陣営につけば、世界でもっとも売り上げの上がるストアでの印税率が70%から35%にストンと落ちることになる。ようは踏み絵。 へたに出版社がAmazonと対抗するプラットフォームを作ろうとしても、価格競争をしかけた瞬間に、Amazonでの売り上げが激減するので、出版社は株主訴訟のリスクを負うことになる。
「あるいは他の競合と同価格」の部分は、おそらく独占禁止法だか不正競争防止だかを回避する為の一文だと思うけど、法律関係はまったく自信ないのでここはよくわからない。
出版社や著作権者が70%の印税に魅力を感じる限り、他のプラットフォームメーカーはAmazonと同価格帯での勝負を余儀なくされる。必然勝負は70%以上の印税を提示することぐらいしかできなくなるが、Amazonと他プレイヤーの規模さを考える限り、このルールでは優位性がまずひっくり返らない。もちろんAmazon的にはデバイスで回収できるならば、ダンピング競争への体力は他のプレイヤーとは比較にならない。
著作権者としては、ここの条文にはデメリットがあまりない。 著作権者のベストシナリオは、プラットフォーム戦争でロイヤリティの吊り上げ競争が発生させる。そしてロイヤリティを99%まで引き上げて、プラットフォームプレイヤーが土管屋になりさがってくれること。
つまり印税率99%までつり上がって、AmazonとAppleさんはiPhoneとKindleのデバイス代で稼いでね、というチキンレースになってくれるのが望ましい。 後発の電子書籍デバイスや、オンラインブック配信は全滅するかもしれないけど。
・販売書籍は著作権が発生しているもののみ（1923年以前等やパブドメは含まない)。
古典名作を$0.99にして売りさばく作戦の禁止。 単純に考えればGoogle BooksがAmazonにしゃしゃり出てくることへのブロック。もう少しいえば、トップセラーの大半が$0.99代になって、既存の新刊で価格破壊が発生してしまうことへの救済措置とも取れる。細かいところでは、地域ルールやTextToSpeecルールの権利関係をしっかりする保険。
リアルでも会ったことのあるとあるついったらーの人がいる。俺はその人のポストがえらい好きなのだが、とにかく、細かいところをよく見ている。電車のなかで、街中で、たぶんだれも見ていないような「片隅で」起きた「小さな事件」をその人は的確に拾ってきて、それをポストする。それだけで、そこにひとつの物語がある「かのように」見える。
大多数の人はそうしたことをしない。まあ、ポストしないまでも人は意外にいろいろなことに気づいているのかもしれないんだけど、それでもやはり、多くの人は「見ていない」のではないか。乗り込んだ電車のなかにどんな人がいて、なにをしているのか。それは周囲を少し見回せば簡単に把握できることだけれど、わざわざそんなことをしようとする人はいない。疲れるしなー。たとえ見ていたにしても、とりたてて自分に関係がなければ、それを「意味のある」情報とはみなそうとしない。それをよくないことだとしているのではない。「そうせざるを得ない人々」というのが、たぶんこの世にはいる、ということだ。たぶんそうした人たちは、退屈を知らず、同時に、安心というものもあまり縁がない。
1．クライアントと提携。
2．読者は写真集を購入すれば、その価格だけスタバでコーヒーが飲める。スタバでコーヒー飲みたい人に、写真集をプレゼントする形になる。
3．クライアントは広告宣伝費の出費ではなく、コーヒーの原価だけの負担で済む。自社商品のサンプリングとすれば、販売促進費となる。
4．出版社にとってみれば、広告宣伝費をもらわなくても、本の売れ行きが増大するので、ビジネスとして成立する。
5．雑誌に広告が入っても書店・取次には無関係だが、この方式であれば、売上げが上がるので、流通にとってもメリットがある。
出版の未来 (2−2) 2009-11-06 - DEMEKEN
「イメージ広告の時代の終焉が始まったような気がする」
「イメージ広告の時代の終焉が始まったような気がする」
